がん対策に関する世論調査とは? 平成28年を例にわかりやすく解説

がん対策に関する世論調査をご存知でしょうか?

これは、がんに対する知識や認知度を国民にアンケート調査をしたものです。
年に1度内閣府が発表します。

全国の18歳以上の3千人が対象となっており、
その中の1800人余りが面接調査に答えています。

2016年11月、(平成28年)の調査結果を簡単にお知らせしますと。。。

 

がんの治療成績は向上し、生存率は上がっています。
また、高齢化の進展とともにがんの発症は増え、2人に1人程度が、一生の間にがんにかかると言われています。

ただ、このような知識はまだまだ一般には普及しているとは言えません。

ガン治療の種類や、たばこの有害性、若い世代でもがんが増えている。などの知識がある人は60パーセントを超えていました。

しかし、ガン全体の5年生存率が

(※5年生存率とは、がんと診断された人が5年後に生存している確率のことです。)

50パーセントを超えていることを知っていたのは、
29.5パーセントにとどまりました。

まだまだ、がんは短命とのイメージが根強いようです。

 

年代別にみると、知っている人の割合が最も高いのは60歳代です。
(39.3パーセント)

それに対し、最も少ないのは、18歳から29歳の若年層で15.3パーセントとなっています。

30代、40代も20から21パーセントと認識の低さが目立つようです。

 

実際のがん5年生存率は、62.1パーセントです。

(国立がん研究センターが、2006年から2008年にがんと診断された約64万人のデータを分析した結果で、がん以外の死亡の影響を除いています。)

 

国民の3人に1人程度が、がんで死亡していることは、43.4パーセントが知っていました。
一方で、2人に一人程度がかかる身近な病気であることを知っていたのは、31.3パーセントでした。

これも年代別に回答に差があり、60代の認知度が40.3パーセントと最も高いようでした。50代は、34.2パーセント、70歳以上は32.3パーセントと続いています。

しかし、18歳から29歳は、20.8パーセント、30代は21.9パーセントと、若い世代の認知度の低さが目立ったようです。

 

このように、がんに対する知識は、若年層にはまだまだ低いことがはっきりとデータ化しているようです。それもそのはずで、若くしてがんにかかる確率は少ないことも影響しているのでしょう。

身近な病気となってくる、50代をこえてきてから、急激に詳しくなりはじめるのも納得がいくのですが、早くからの知識習得も大事と思います。

また、これだけ身近な病気となったがんですが、国は治療に高額な費用が発生するこのがん治療に対して、もっと柔軟な対策をうたないかと希望します。